証券取引所では売買取引(立会い)時間が定められていて、日本の場合、東京証券取引所の現物株の取引時間は9時?15時とされています。そのうち9時?11時30分は「前場(ぜんば)」、11時30分?12時30分は昼休み、12時30分?15時は「後場(ごば)」と呼ばれています。証券取引所の休業日は土曜日・日曜日・祝日・振替休日・年末年始(12月31日?翌年1月3日)と定められていて、一年の最初の取引日(通常1月4日)は「大発会」、一年最後の取引日(通常12月30日)は「大納会」と呼ばれいます(大納会は過去「後場」だけしか取引しない時代があったが、現在では前場・後場とも取引が行われる)。以上が通常の取引日・取引時間であるが、過去には取引時間中であっても売買が停止されたことがあります。

売買の停止理由はシステム障害(プログラムミス、取引集中、誤発注などによるもの)や、サーキットブレーカーの発動(株式の先物取引などに適用)に伴う停止措置によるものです。人為的なミスや市場の急変は防げませんが、「注文が多くてさばけない」という事態を回避するために、売買システムサーバは強化が図られており、現在では売買注文は1件0.005秒で処理されるようになっています。

売買が活発になる時間帯

日によって売買が活発になる時間帯は異なりますし、大きなニュースが出たら、売買が膨らむ傾向にあります。一般的に言えば、取引が始まる寄付きからの30分間と、大引けになる前である14時20分前後から売買が活発化することが経験的に明らかにされています。寄り付きから30分間売買が活発化するのは以下の理由からです。証券取引所での取引が行われていない前日の大引けから翌日の9時までの間に出されていた注文が、取引開始と同時に売買注文が一斉に執行されます。

そのため寄付は、出来高を伴いながら売買が活発になる価格変動の激しい時間帯となります。さらには、その激しい価格変動を狙って短期的な売買で利益を出そうとする投資家の注文も入ってきますので、より売買が活発になる時間となります。大引け前の時間帯(概ね14時30分以降)も、価格変動が激しくなりやすい時間帯です。大引け30分前から株を翌営業日まで持ち越さないデイトレーダーの売り注文(デイトレーダーが日中空売りをしていれば、買い注文)が多くなる傾向にあります。

取引予約は24時間可能

東京証券取引所で現物株式の売買が可能な時間帯は、原則として平日の9時?11時30分(前場)と12時30分?15時(後場、なお名証、福証、札証は15時30分まで)です。しかし、これはあくまで売買の取引が可能な時間帯であって、売買の発注を縛るものではありません。売買の発注はは取引可能時間帯を超えて行うことが可能です。取引する証券会社によって差はありますし、発注するツールによっても差が出てきますが、PC・携帯・スマホを用いインターネット経由で行われる発注であれば、原則(システムメンテナンスの時間帯を除く)24時間365日好きな時に発注することができます(電話での注文は営業日に限られている場合が多い)。

もちろん、取引可能時間帯以外の時間帯に出された注文は、あくまでも取引予約に過ぎず、取引が成立するわけではありません。注文は取引が開始される9時まで持ち越され、9時なると同時に注文の執行が行われます。

PTS(施設取引システム)とは

PTS(Proprietary Trading System、私設取引システム)は、証券取引所を介さず有価証券を売買することが出来る電子取引システムのことを指します。1998年12月の証券取引法の改正により、それまでにあった「取引所集中義務」(顧客から受けた売買注文は自己売買部門が応じたり、第三者の反対注文と正率させるのではなく、必ず証券会社に注文を流し、取引を集中させなければならないという証券会社に課されていた義務)が撤廃され、上場銘柄の取引所外取引が認められました。

金融商品取引法によって第一種金融商品取引業者は金融庁の認可を受けることでPTS業務が可能となりました。現在、稼働しているPTSは、ジャパンネクストPTS(SBIジャパンネクスト証券)とチャイエックス(チャイエックス・ジャパン)です。ジャパンネクストPTSの場合、デイタイムセッション(8時20分?16時)では証券取引所と同時並行的に取引を行うことが可能で、ナイトタイムセッション(19時?23時59分)では大引け後の決算発表や海外の経済指標の情報を元に取引することが可能です。