株価は様々な要因で変動します。主な変動要因としては企業の業績、日本国内の情勢、世界の情勢、為替相場、投機的な要因等々です。企業の業績は言うまでもないでしょう。その企業が儲かっていれば上げ材料となりますし赤字であれば下げ材料となるでしょう。

また企業単体だけではなくグループ企業であればグループ全体の業績も変動要因となります。その銘柄の業界自体の景気も関係してきます。次に日本国内の景気動向や世界の主要国の景気動向も変動要因となります。同じ相場として為替相場なども大きな変動要因の一つです。あとは投機筋と呼ばれる大きな資金の流れも重要な変動要因となります。特に最近ではファンドと呼ばれる外資系の大口ファンドが、特定の銘柄を動かす要因となっています。以上のように株価の変動要因はその銘柄の情勢だけで変動するのではなく、他の要因でも変動する訳ですから総合的に判断しなければ投資として十分な良い結果を出すことはできません。

世界情勢から株価の変動要因を考える

株価の変動要因の一つである世界情勢から考えてみましょう。世界情勢と一口で言っても広すぎるでしょうか。世界情勢で株価の変動要因となる一番は戦争です。過去の大戦でも株価は常に大きく反応しています。特に大国と言われるような国々が参戦している場合や、先進国と呼ばれる国々が参戦している場合などは株価が大きく反応するだけではなく長期的にも影響を与えます。またその紛争がトレンドすら変えてしまう場合もあります。

また小さな地方の紛争であっても時に日本国内の株価に大きく影響を与える場合もあります。過去にも海外のいち地方の紛争が日本の好景気に繋がった場合もありますし、逆に海外の地方の紛争が日本の株価を暴落させたこともありました。これは直接日本企業の業績に繋がる場合もありますし、直接日本企業の業績には関係はしないけれど間接的に変動要因と取られ影響を与える場合とがあります。間接的に影響を与える例としては原油価格に影響を与え、つれて日本企業に影響を与えたとか為替が影響を受けたことで日本企業が間接的に影響を受けるという例があります。

日本の状況から株価の変動要因を考える

価格変動要因を日本の状況から考えてみた場合はどうなるでしょう。当然日本国内の企業であれば日本の状況がその企業の業績に影響を与える訳ですから、日本の状況イコール株価の変動要因となります。ただ、その企業が特有の変動要因を持っている場合とそうでない場合とで影響の受ける度合いがかなり変わってきます。また為替相場は国内の株価に影響を与えますが、輸入関連業者と輸出関連業者とでは全く逆の変動要因となります。日本の状況が大きく変動要因となった過去の例で言うと、バブル崩壊と言われた時期があげられます。このバブル崩壊は一概には言えませんが、不動産業界に対する時の政府がうち出した政策が引き金となったと言われています。

このように単なるきっかけであったかも知れませんが、政府の政策や施策によって国内の株式市場のトレンドが変わってしまうこともあります。ということは政権政党が変わったりすることがあれば、株価の大きな変動要因となると言えるでしょう。

企業の状況から変動要因を考える

企業の状況から変動要因を考えると、当然その企業の業績の良し悪しが変動要因となります。なかなか企業の業績は見えにくいものですが、最近ではネットなどで様々な企業の数値が発表されるようになっていますので判断は可能でしょう。ただ、M&Aなどは非常にシークレットに話が進められますので一般の投資家には見えにくく、ある日突然のM&A発表が大きな変動要因となることもあります。

また連鎖的な変動としてはグループ会社などはグループ内のいち企業の状況が大きく変化したことで連鎖的に影響を受けることも多いです。大手企業などは一次下請けから二次下請け、三次四次と起業が存在する場合も多いため、主要企業が業績を伸ばせば下請け業者にもよい影響を与えますし逆に主要企業が業績を落とせば連鎖的に下請けにも悪い影響を与えます。俗に言う連鎖倒産なども起こりうる訳です。企業の状況で言えば同族会社と言われる企業などは、同族から脱皮できるかどうかも重要な変動要因と言えるでしょう。